教員データベース - 山崎　憲

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（最終更新日：2020-12-10 01:37:38）

  ヤマザキ　ケン   YAMAZAKI KEN
  山崎　憲
   所属   明治大学経営学部

職種専任准教授

■ 著書・論文

1.	2020/11	論文	「コロナウィルス対策が明らかにした在宅勤務とフリーランスの実態」季刊労働者の権利 (338),35-40頁（単著）
2.	2020/11	論文	「テレワークで労働者の二極化の懸念分かれ目はどこに？」情報労連Report （単著）
3.	2020/11	論文	「ネットワーク型ビジネスモデルと働き方の現在」世界 (939),119-129頁（単著）
4.	2018/12	著書	Skills and the Future of Work-Strategies for inclusive growth in Asia and the Pacific （共著）
5.	2018/12	論文	「アメリカの労働組合と社会貢献活動ー日本とは桁違いの大きさ、政治変革も」情報労連Report 36(3),21-22頁（単著）
6.	2018/12	論文	「米国のホワイトカラー・エグザンプション制度と労使関係」労働経済春秋 (12),59-65頁（単著）
7.	2018/11	著書	『価値創発(EVP)時代の人的資源管理－Industry4.0の新しい働き方・働かせ方』（共著）
8.	2018/09	論文	「グーグル従業員の軍事協力反対運動から考える」労働情報 (973),12-13頁（単著）
9.	2018/08	論文	「海外におけるシェアリングエコノミーの現状」労働調査 (577),22-27頁（単著）
10.	2018/02	論文	「“第４次産業革命”と日本的雇用」労働情報 (966),14-17頁（単著）
11.	2018/01	論文	「迫る大波ＡＩと労組対応」ひろばユニオン (671),62-64頁（単著）
12.	2017/12	著書	JILPT第3期プロジェクト研究シリーズ 4『日本的雇用システムのゆくえ』（共著）
13.	2017/12	論文	「技術革新で低賃金が拡大？」ひろばユニオン (670),62-64頁（単著）
14.	2017/11	論文	「アメリカ『雇われない労働』と『元請け下請け関係』」 Business Labor Trend (512),3-8頁（単著）
15.	2017/11	論文	「社会契約の再構築に向けて」生活経済政策 (251),19-23頁（単著）
16.	2017/11	論文	「第４次産業革命ってなに？」ひろばユニオン (669),62-64頁（単著）
17.	2017/09	論文	「アメリカファーストはレイバーファーストか（後編）ートランプ以後の労働者たち」ポッセ (36),176-183頁（単著）
18.	2017/09	論文	『日本における社会基盤・社会組織のあり方に関する研究報告書』（単著）
19.	2017/07	論文	「シェアリング・エコノミーがもたらす雇用社会破壊」季刊・労働者の権利 (320),101-107頁（単著）
20.	2017/06	論文	「アメリカファーストはレイバーファーストか（前編）」ポッセ (35),196-203頁（単著）
21.	2017/06	論文	「インダストリー4.0、IoT,AIと労働組合」 JP総研Research (38),20-27頁（単著）
22.	2017/03	論文	「IT業界の働き方を変えるー広がるクラウド・ワーキングアメリカのフリーランスの実情は？」情報労連Report (401),20-21頁（単著）
23.	2017/03	論文	資料シリーズNo.181『諸外国における最低賃金制度の運用に関する調査』（共著）
24.	2017/03	論文	資料シリーズNo.189『ソーシャル・インパクト・ボンドの動向に係る海外事情調査ーイギリス、アメリカ』（共著）
25.	2017/02	論文	「人事労務管理と人的資源管理におけるinternalとexternal-日本的経営とジョブ型を超えて」労務理論学会誌 (26),5-20頁（単著）
26.	2016/11	論文	「『第四次産業革命』と労働運動『インダストリー4.0』と労使関係」情報労連Report （単著）
27.	2016/10	論文	「雇用と労働から考えるグローバル化の本質」まなぶ (717),25-29頁（単著）
28.	2016/08	論文	「シェアリング・エコノミーの問題点とそれに対抗する動き」月刊労働組合 (626),19-22頁（単著）
29.	2016/05	論文	JILPT資料シリーズNo.167『諸外国の民間人材ビジネスに関する調査ーアメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、中国、韓国』（共著）
30.	2016/03	論文	「アメリカの労使関係システムの再定義」社会政策 7(3),129-140頁（単著）
31.	2016/02	論文	「「ウーバー」人気の盲点ーシェアリングが雇用を揺さぶる」週刊東洋経済 (6644),59-59頁（単著）
32.	2016/01	論文	「労使関係システムの再編成と新しい労働組織ーアメリカの経験から」日本労働社会学会誌年報 (26),52-70頁（単著）
33.	2015/11	論文	「アメリカの労働組合の地域連携-ワーキング・アメリカをめぐる組織戦略」労働法律旬報 (1852),19-28頁（単著）
34.	2015/08	論文	「米で最賃引上げ運動が拡大」月刊労働組合 (613) （単著）
35.	2015/06	論文	「労働と生活の接合点を求めて-コミュニティ・オーガナイジングに学ぶこと」労働の科学 70(6),4-7頁（単著）
36.	2015/05	論文	資料シリーズNo.150『諸外国の公共職業安定機関ーイギリス、ドイツ、フランス、アメリカ』（共著）
37.	2015/05	論文	資料シリーズNo.153『諸外国における外国人受け入れ制度の概要と影響をめぐる各種議論に関する調査』（共著）
38.	2015/03	論文	「「働くこと」を問いかけるー社会システムとして労使関係を捉えなおす」ポッセ (26),144-149頁（単著）
39.	2015/03	論文	「世界の社会運動から（１０）アメリカー民主主義を取りもどす－コミュニティ・オーガナイジングのトレーニング」ポッセ (26),194-205頁（単著）
40.	2015/03	論文	資料シリーズNo.147『諸外国における電気事業の争議規制に関する調査ーイギリス、ドイツ、フランス、アメリカ、韓国』（共著）
41.	2014/11	著書	『「働くこと」を問い直す』（単著）
42.	2014/10	論文	「日本はグローバル化の被害者なのか」まなぶ (増刊) （単著）
43.	2014/05	論文	『労働力開発とコミュニティ・オーガナイジング』（共著）
44.	2014/05	論文	資料シリーズ No.138『グローバル企業における女性の活躍促進』（共著）
45.	2013/11	論文	「労働運動を社会運動と統合するアメリカの試みが日本に示唆するものーＡＦＬ・ＣＩＯ２０１３年大会」 Business Labor Trend (464),47-51頁（単著）
46.	2013/06	論文	資料シリーズNo.117「諸外国における在宅形態の就業に関する調査」（共著）
47.	2013/04	論文	「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク」月刊労委労協 (683),21-38頁（単著）
48.	2013/04	論文	「大統領選敗北を機に始まった参加型社会の掘り起こし-アメリカの新しい労働組織に学ぶ」月刊連合 (300),7-9頁（単著）
49.	2013/04	論文	「存在意義を問われる米国の労働組合ーライトトゥワーク法の拡大とその背景」月刊労働組合 (583) （単著）
50.	2013/03	著書	『海外派遣者ハンドブックーアメリカ実用ノウハウ事例集上巻』（共著）
51.	2013/03	著書	『海外派遣者ハンドブックーアメリカ実用ノウハウ事例集下巻』（共著）
52.	2013/03	論文	『労働力媒介機関におけるコミュニティ・オーガナイジング・モデルの活用に関する調査‐インタビューレコード』（共著）
53.	2013/02	論文	「アメリカの新しい労働組織のネットワーク－移民と低賃金労動者の労使関係システムにおける一視点」生活経済政策 (193),19-27頁（単著）
54.	2013/01	論文	「アメリカの新しい労働組織のネットワーク」生活経済政策 (609),19-27頁（単著）
55.	2013/01	論文	「暮らしを軸にした労働の再編－新たなモデルは日本に何を示唆するのか」月刊労働組合2013年1月 18-22頁（単著）
56.	2012/10	著書	『仕事と暮らしを取りもどす――社会正義のアメリカ』（共著）
57.	2012/09	論文	「統計調査で社会に影響力 : アメリカ労働運動とシンクタンク」月刊労働組合 (575),15-17頁（単著）
58.	2012/06	論文	「「アップル型雇用」の死角－作業工程の外部化で成長産業でも雇用は劣化」週刊エコノミスト2012年6月5日号 88-89頁（単著）
59.	2012/06	論文	「アメリカの新しい労働組織が担う貧困・格差問題解決における役割」貧困研究 8,48-59頁（単著）
60.	2012/05	著書	『フレキシブル人事の失敗』（共著）
61.	2012/04	論文	「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク (特集労使コミュニケーション」 Business Labor Trend 2012(4),32-38頁（単著）
62.	2012/03	論文	『アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク』（共著）
63.	2012	論文	資料シリーズNo.102『諸外国における能力評価制度 : 英・仏・独・米・中・韓・EUに関する調査』（共著）
64.	2012	論文	資料シリーズNo.103『諸外国における職務評価を通じた均等賃金促進の取り組みに関する調査』（共著）
65.	2011/12	論文	「働かせ方の変化と従業員の二極分化に見る「アメリカの賃金事情」 (特集日米韓英私たちの賃金事情)」まなぶ (654),14-17頁（単著）
66.	2011/10	著書	「労働組織のソーシャルネットワーク化とメゾ調整の再構築 ―アメリカの新しい労使関係、職業訓練、権利擁護―」労働政策研究・研修機構ディスカッションペーパ 11(05),1-39頁（単著）
67.	2011/04	論文	書評「竹田有著『アメリカ労働民衆の世界』 ──労働史と都市史の交差するところ」日本労働研究雑誌2011年4月号 (609),84-87頁（単著）
68.	2011/03	論文	資料シリーズNo.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策―フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較―』（共著）
69.	2010/06	論文	資料シリーズNo.72『介護における労働者の確保に関する研究 : (事業所ヒアリング)』（単著）
70.	2010/05	著書	『デトロイトウェイの破綻－日米自動車産業の明暗』（単著）
71.	2010/03	著書	「労働組合の経営コミットメントと労使関係の変容－1980年代以降の米国自動車産業を中心に－（単著）
72.	2009/09	著書	「なぜ米国政府はＧＭを救済したか？日本への示唆を探る」東武鉄道労働組合機関紙『進路』 12-15頁（単著）
73.	2009/07	論文	調査シリーズNo.58『職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査企業調査・従業員調査』（単著）
74.	2009/04	著書	『人間らしい「働き方」・「働かせ方」人事労務管理のいまとこれから』（共著）
75.	2009/02	論文	「米自動車産業の労使関係の分権化がホワイトカラーの管理に与える影響」『労務理論学会』 (第18号),139-150頁（単著）
76.	2008	論文	労働政策研究報告書No.98『企業内紛争処理システムの整備支援に関する調査研究』（共著）
77.	2007/09	論文	「新局面を迎える北米トヨタの現地適合―急進するUAWの労使協調とトヨタのグローバル化段階の進展」『工業経営研究』 (vol.21),21-27頁（単著）
78.	2007/09	論文	「米国自動車産業の労使協調がもたらす労使関係の集権化と分権化」『社会政策学会誌』 (第18号),93-106頁（単著）
79.	2007/01	論文	「米国自動車産業の労使協調がもたらす労使関係枠組みの変化」『労務理論学会誌』 (第16号),123-135頁（単著）
80.	2006/11	論文	「アメリカの「ワーキングプア」--日本に示唆するもの (特集1:「格差社会」への対応)」世界の労働 56(11),60-65頁（単著）
81.	2005/10	論文	「分裂劇に見る二つのアメリカン・ドリーム」 Business Labour Trend (2005年10月号),37-38頁（単著）
82.	1998/01	論文	「市場経済化へ向けて、ハンガリーの離陸」海外労働時報 83-87頁（単著）
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■ 学歴

2007/04～2010/03

明治大学経営学研究科博士課程修了博士（経営学）

■ 職歴

1.	1993/04～2003/02	特殊法人　日本労働研究機構
2.	2003/03～2006/02	在デトロイト日本国総領事館広報文化班専門調査員
3.	2006/03～2015/03	独立行政法人　労働政策研究・研修機構調査部主任調査員補佐
4.	2011/04～2018/03	中央大学法学部非常勤講師
5.	2015/04～2016/03	明治大学経営学部非常勤講師
6.	2016/04～2020/03	独立行政法人　労働政策研究・研修機構国際部、調査部主任調査員
7.	2020/04～	明治大学助教授・准教授
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■ 主要学科目

人事労務管理論

■ researchmap研究者コード

6000022876

■ 科研費研究者番号

80885301