教員データベース - 高野　和子

著書・論文

学会発表

学歴

学内役職・委員

（最終更新日：2024-04-03 21:09:44）

  タカノ　カズコ   Takano Kazuko
  高野　和子
   所属   明治大学文学部

職種専任教授

■ 著書・論文

1.	2024/03	著書	「省察」を問い直す－教員養成の理論と実践の検討－（共著）
2.	2024/03	論文	明治大学の教員養成－2023年度の時点で考える－明治大学教職課程年報 (46),21-32頁（単著）
3.	2023/10	論文	「課題研究Ⅰ　緊急事態に直面する教育行政・教育行政学の課題（３）－教育行政学において教師とはいかなる存在か《趣旨》　《報告》教育行政学会は教師に関わる問題をどうとりあげてきたか－学会年報を素材として　《総括》教職と教育行政学をめぐって」日本教育行政学会年報 49,251-273頁（単著）
4.	2023/09	論文	「〈書評〉牛渡淳・牛渡亮著『教師教育におけるスタンダード政策の再検討－社会的公正、多様性、自主性の観点から』」日本教師教育学会年報 32,301-303頁（単著）
5.	2023/08	論文	教員養成の軌跡と見通し―日英比較の視点― 日英教育研究フォーラム 27,17-22頁（単著）
6.	2023/03	論文	英国における“ 学校分権型教員人事” の生成過程と今日的展開 : 広域教員人事による集権的問題解決との相違を念頭に神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 16(2),4141-55頁（共著）
7.	2022/10	論文	<研究論文>教師教育における「省察」言説の生成と展開に関する海外動向と予備的考察 : 英米のNPM 型改革下の教師教育政策・スタンダードに着目して筑波大学教育学系論集 47(1),29-52頁（共著）
8.	2021/12	論文	深刻な教員不足と人材確保の課題最新教育動向2022 174-177頁（単著）
9.	2021/09	論文	〈文献紹介〉岩田康之編『教育実習の日本的構造－東アジア諸地域との比較から』日本教師教育学会年報 (30) （単著）
10.	2021/09	論文	日本教師教育学会と教育学－30年をふり返って－日本教師教育学会年報 (30),32-38頁（単著）
11.	2021/07	論文	教員養成と教育学教育のこれからのために教育 (906),14-21頁（単著）
12.	2021/03	論文	『教職課程コアカリキュラム』と『参照基準（教育学分野）』－教員養成の質保証にかかわる二つの文書― 明治大学教職課程年報 43,9-19頁（単著）
13.	2019/03	著書	『教職原論（未来の教育を創る教職教養指針2)』（共著）
14.	2019/03	論文	Current Issues in Teacher Education in Japan The Journal of Humanities, Meiji Univ. 25,pp.29-43 （単著）
15.	2019/03	論文	「教員養成」「教師教育」「教員育成」－教師の学びと育ちに関わる用語の変化－『明治大学教職課程年報』 41,1-11頁（単著）
16.	2018/01	論文	多忙に拍車をかけ、子どもの学びをまずしくする深刻な教員不足月刊　教職研修 2018年1月号 86-88頁（単著）
17.	2017/10	論文	イングランドの教員養成－日本の議論への引き取り方とかかわって日英教育誌 3(1),1-15頁（単著）
18.	2017/09	論文	地域教師教育機構教師教育研究ハンドブック 366-369頁（単著）
19.	2017/09	論文	教師と教師教育のためのコンピテンスと基準－その発展と問題点－英国におけるアプローチは共通か？〈Ian Menter論文の解説と抄訳〉日本教師教育学会年報 26,20-27頁（単著）
20.	2017/05	論文	教員採用・待遇英国の教育 138頁（単著）
21.	2017/03	論文	教員養成に関わる教育行政システムの構築－イギリス高等教育一元化前後に注目して－明治大学教職課程年報 39,17-26頁（単著）
22.	2017/03	その他	教員が多忙でも頑張れるのは、良いこと？ MEDIA GUIDE 別冊Vol.3　Meiji.net M’s Opinion 125-128頁（単著）
23.	2015/10	論文	佐藤幹男著『戦後教育改革期における現職研修の成立過程』日本教育行政学会年報 (41),234-237頁（単著）
24.	2015/09	著書	『新基本法コンメンタール　教育関係法（別冊法学セミナー　no.237）』 337-345頁（共著）
25.	2015/03	論文	イギリスにおける教員養成の「質保証」システム－戦後改革からの40年間－明治大学人文科学研究所紀要 (77),209-242頁（単著）
26.	2015/03	論文	イギリスにおける教員養成課程の行政明治大学教職課程年報 (37),23-34頁（単著）
27.	2014	論文	「自叙伝からの再構築　－書評『民衆は学校とどう向き合ったのか－イギリス教育社会史断章』」『教育』 2014年5月号,114-115頁（単著）
28.	2013/08	論文	教員養成と教育学研究－高等教育の中での教員養成の位置とも関わって－日英教育研究フォーラム (17),11-16頁（単著）
29.	2013/06	著書	『教育実践と教師　その困難と希望（講座　教育実践と教育学の再生　第2巻）』 265-280頁（共著）
30.	2013/03	論文	激動のなかで教師教育研究を創る－教師教育担当教員teacher educatorsを念頭においたイギリスでの試み明治大学教職課程年報 (35),78-87頁（単著）
31.	2012/08	論文	新採教師を守るために管理職がすべきこと－書評　久冨善之・佐藤博編著『　新採教師の死が遺したもの－法廷で問われた教育現場の過酷』教職研修 128頁（単著）
32.	2012/04	著書	『教職論』 94-111頁（共著）
33.	2011/03	論文	イギリスの教師教育－2010年、労働党政権から連立政権へ明治大学教職課程年報 (33),1-13頁（単著）
34.	2011/03	論文	イギリスの経験に照らして（シンポジウム　教員養成6年制化案の是非を問う）教師教育研究 (24),9-19頁（単著）
35.	2011/03	論文	私立大学で教師を育てるということ明治大学教育会紀要 3,51-65頁（単著）
36.	2010/04	著書	『教育実習』 14-20,185-192頁（共著）
37.	2010/03	著書	『地域教育の構想』「教員養成における地域」173-191頁（共著）
38.	2009/11	論文	The Significance and Limitations of Area Training Organizations - a Japanese Perspective History of Education Researcher 84,pp.1-11 （単著）
39.	2009/03	論文	David Salmonコレクション－書籍が人をつなぐ－図書の譜 13,148-154頁（単著）
40.	2009/03	論文	イギリスのCollege of Educationのその後を追って明治大学教職課程年報 31,1-12頁（単著）
41.	2009/03	論文	日－英を照らし合わせて考える教師教育の現在早稲田大学教師教育研究所『教師教育研究』 (創刊第1号),131-140頁（単著）
42.	2009/01	論文	教師は「教育改革」にどう向き合うか－書評　久冨善之編著『教師の専門性とアイデンティティ』『教育』 120-121頁（単著）
43.	2008/09	論文	イングランドの教師教育における修士レベルへの注目－M-level PGCEとMTL－『教員養成系大学院の制度と教育実態－基本資料と解説－』平成18〜20年度科学研究費補助金（基盤研究（B)）研究代表者・和井田清司　武蔵大学教授) 243-254頁（単著）
44.	2008/09	論文	教師教育の質的向上策－採用以降に関わる改革の国際的動向－日本教師教育学会年報 (17),17-24頁（単著）
45.	2007/09	論文	教師教育改革と教員養成の専門家集団としての大学日本教師教育学会年報 16,42-49頁（単著）
46.	2007/05	論文	Ⅱ各国における教師の資質向上策（３）イギリス教師教育の質的向上策とその評価に関する国際比較研究（平成16年度〜平成18年度科学研究費補助金（基盤研究（B)）研究成果報告書 65-93頁（共著）
47.	2006/09	論文	教師の資質管理と高等教育－イギリスの場合日本教師教育学会年報 15,137-140頁（単著）
48.	2006/08	論文	教職課程履修学生と教師像日本教育学会特別課題研究委員会「教師教育の再編動向と教育学の課題」研究委員会『教師教育の再編動向と教育学の課題　研究集録〈２〉』 53〜60頁（単著）
49.	2006/08	論文	養成－採用の構造変容と大学教職課程日本教育学会特別課題研究委員会「教師教育の再編動向と教育学の課題」研究委員会『教師教育の再編動向と教育学の課題　研究集録〈２〉』 174〜185頁（単著）
50.	2006/03	著書	『現代教職論』 253-264頁（共著）
51.	2006/03	論文	大規模私学における教職課程教育－学生の“主体的選択”と教師としての力量形成の両立をめざして－教員養成学研究 (2),45-56頁（共著）
52.	2005/08	論文	大学生の学校ボランティアをめぐる状況と課題－学校ボランティアはどのような文脈のなかにあるか教育 (715),86-90頁（単著）
53.	2005/03	論文	【私立教員養成の観点から】教員免許総合化の前提課題『平成16年度教員免許の総合化に関する調査研究会報告書(文部科学省初等中等教育局教職員課委嘱事業）』 395-399頁（単著）
54.	2005/03	論文	教員養成における大学の役割―イギリス戦後改革の再検討（その３）明治大学人文科学研究所紀要 56,85-115頁（単著）
55.	2005/03	論文	教師の“養成－採用”をめぐる動向明治大学教職課程年報 (27),13-24頁（単著）
56.	2004/09	論文	「書評　久冨善之編著『教員文化の日本的特性－歴史、実践、実態の探求を通じてその変化と今日的課題をさぐる－』」日本教師教育学会年報 (13),140〜143頁（単著）
57.	2004/01	著書	G.Whitty著、堀尾輝久・久冨善之監訳『教育改革の社会学　　市場・公教育・シティズンシップ』 91-111頁（共著）
58.	2003/06	論文	教員養成と大学改革－教職課程教育の視点から教育学研究 70(2),176-184頁（単著）
59.	2003/03	論文	グローバリゼーションと教育－香港におけるネイティヴ英語教師計画から考える－明治大学教職課程年報 25,39-49頁（単著）
60.	2003/01	論文	教師のよろこび再考－学生による聞き取りを通して－『教育』国土社、2003年１月号 11-17頁（単著）
61.	2002/10	著書	『講座教師教育学１　教師とは』 217-226頁（共著）
62.	2001/11	論文	子育て支援職に求めるもの『児童館・学童保育と子育ち文化』 241-243頁（単著）
63.	2001/10	論文	日本教師教育学会10年の研究活動と「教師の専門性」研究日本教師教育学会年報 10,72-80頁（単著）
64.	2001/06	著書	『講座現代教育法１教育法学の展開と21世紀の展望』 246-259頁（共著）
65.	2001/05	論文	一般大学における教職課程教育教師教育研究 14,63-70頁（単著）
66.	2001/03	著書	『教師をめざして』 19-29頁（共著）
67.	2001/03	論文	生涯学習社会のなかの学校教師明治大学教職課程年報 23,29-42頁（単著）
68.	2000/03	論文	教員養成における大学の役割－イギリス戦後改革の再検討(その2)－明治大学人文科学研究所紀要 47,69-81頁（単著）
69.	2000/03	論文	教師のストレス第2回アジア太平洋地域教師教育国際シンポジウム論文集（共著）
70.	2000/03	論文	書評別府昭郎著『明治大学の誕生－創設の志と岸本辰雄』紫紺の歴程　大学史紀要 (4),149-153頁（単著）
71.	1999/11	著書	『教育法規新事典』（共著）
72.	1999/09	論文	一般大学教職課程履修者のための基礎的な総合科目の試み－カリキュラム改革の一環として－日本教師教育学会年報 8,131-140頁（単著）
73.	1999/03	論文	「所沢高校問題」はどう受けとめられたか-教育原理の授業のひとこまから- 明治大学教職課程年報 21,9595-9999頁（単著）
74.	1999/03	論文	子ども数減少と教員の年齢構成･人事異動－神奈川県の場合『教員の年齢構成と教職活動･教育効果に関する調査研究』 353-365頁（単著）
75.	1999/03	論文	日本の教師明治大学教職課程年報 21,1-14頁（単著）
76.	1998/08	論文	私立中学･高等学校の教員採用－学校へのアンケート調査から季刊教育法 117,74-88頁（単著）
77.	1998/05	論文	教員政策の今日教育 626,71-75頁（単著）
78.	1998/04	著書	『変動期の教員養成』 161-172頁（共著）
79.	1998/03	論文	「教育をとらえる視座-人権感覚をみがく」-カリキュラム改善の取り組み-その1- 明治大学教職課程年報 20,75-77頁（単著）
80.	1997/12	論文	教育養成における大学の役割－イギリス戦後改革の再検討(その1) 明治大学人文研紀要 43,1-27頁（単著）
81.	1997/03	論文	イギリスの教員資格制度－｢ライセンス教師｣導入の意味するもの明治大学教職課程年報 19,11-25頁（単著）
82.	1995/10	著書	『講座高校教育改革第４巻　学校づくりの争点』（共著）
83.	1994/03	論文	教員採用に関する教育委員会の意識と対応－アンケート･聞き取り調査の結果から－季刊教育法 96 （共著）
84.	1994/03	論文	教員採用の現段階『科研費報告書(課題番号04301031)大学設置基準大綱化の下における教育者養成教育に関する総合的調査研究』 101-107頁（単著）
85.	1993/10	著書	『教育法学辞典』（共著）
86.	1993/05	論文	文献紹介:CATE(イギリス教師教育認定委員会) 教師教育研究 6,110-114頁（単著）
87.	1993/04	著書	『教育行政学』 91-104頁（共著）
88.	1993/03	著書	『講座現代社会と教育』 160-180頁（共著）
89.	1992/10	論文	教師教育の先行研究と今後の研究課題日本教師教育学会年報 1,73-87頁（単著）
90.	1992/05	論文	研究ノート:1990年代にむけての｢教師不足解決策｣－イギリス下院教育科学芸術委員会報告書を中心に－教師教育研究 5,102-118頁（単著）
91.	1992/03	論文	イギリスの教員養成における課程認定制度の導入『科研費報告書(課題番号02301034)新教育職員免許法下の教員養成カリキュラムに関する調査研究』 83-95頁（単著）
92.	1991/12	論文	新教育職員免許法施行にともなう大学･短大のカリキュラム改正季刊教育法 86,74-88頁（単著）
93.	1991/04	著書	『教育行政の原理と課題』 21-37頁（共著）
94.	1990/08	著書	『教職課程講座第8巻教育実習-教育実地研究』 215-228頁（共著）
95.	1989/06	著書	『｢女性学講座｣報告集-性役割の固定化･流動化-』 53-58頁（共著）
96.	1989/05	論文	研修権の理論の今日的課題日本教育法学会年報 18,109-119頁（単著）
97.	1987/11	著書	『これからの教育を読む』 230-262頁（共著）
98.	1987/10	論文	イギリスにおける試補制度の性格の変遷日本教育行政学会年報 13,241-254頁（単著）
99.	1987/09	論文	教員政策を読む－71年中教審から臨教審へ労働法律旬報 1176,29-50頁（単著）
100.	1987/05	著書	『初任者研修で何がかわるか』 156-186頁（共著）
101.	1986/08	論文	京都府の教員研修に関する調査研究関西教育学会紀要 10,134-136頁（共著）
102.	1984/03	論文	高等教育の発達と女性文部省科学研究費総合研究A 婦人研究者のライフサイクル調査研究報告書Ⅲ （単著）
103.	1983/06	論文	イギリスの教員養成課程認定における権限配分－教育カレッジ再編成による転換関西教育学会紀要 7,110-113頁（単著）
104.	1982/03	論文	イギリスにおける地域教員養成機構－その意義と限界－京都大学教育学部紀要 28,245-254頁（単著）
105.	1982/03	論文	教員養成政策の形成におけるパートナーシップの変容教育行財政論叢 1,36-50頁（単著）
106.	1981/10	論文	イギリスの現職教育における大学の役割日本教育行政学会年報 7,158-170頁（単著）
5件表示
全件表示(106件)

■ 学会発表

1.	2023/02/08	教育行政学会は教師に関わる問題をどうとりあげてきたか－学会年報を素材として－（日本教育行政学会第19期研究推進委員会【課題研究Ⅰ】）
2.	2022/08/29	教員養成の軌跡と見通し－日英比較の視点－（日英教育学会第31回（2022年度）年次大会シンポジウム）
3.	2022/03/24	「大学で教員養成をするということ－イングランドを合わせ鏡として－」（日本地理学会地理教育国際共同研究グループ第11回研究会）
4.	2022/02/20	教員不足から見えるもの－問題のイギリス的文脈と日本への示唆（東京学芸大学次世代教育研究センター第三回公開セミナー「イギリスの教師と学校」）
5.	2021/10/09	英米における分権型教員人事の概況と作用―分権型教員人事の存立要件に関する比較研究（１）―（日本教育行政学会第56回大会）
6.	2021/09/13	英米の教師教育における「省察」言説の生成と展開（１）－NPM型改革下の教師教育政策・スタンダードに着目して－（日本教師教育学会第31回大会）
7.	2020/09/13	教職課程の質保証とは－日本学術会議「教育学分野の参照基準」を念頭に（日本教師教育学会第30回研究大会　特別課題研究Ⅱ「大学教育と教職課程」）
8.	2020/08	教師教育－教育学教育－教育学研究：「参照基準（教育学分野）」を出発点として（日本教育学会第79回大会公開シンポジウムⅠ教師教育と教育学研究の新たな課題）
9.	2019/09/22	教育課程編成上の参照基準（教育学分野）について（日本教師教育学会第29回大会特別課題研究Ⅱ）
10.	2018/09/15	Current Issues in Teacher Education in Japan（Japan-US Teacher Education Consortium 30th Annual Conference）
11.	2017/09/24	教師教育改革の現在を考える－イングランドを参照しながら－（日本教育学会北海道地区公開講演会〈中教審答申と教師教育改革の課題〉）
12.	2017/03/07	「教師の人生を、語る―聴きとる」：大学教師教育実践のふり返り（日本教育学会・東京地区課題研究・第４回）
13.	2016/11/12	海外の教師教育：教職者の専門性を巡って　イギリス（日英教育研究会）
14.	2016/10/09	イギリス高等教育における教員養成の位置－高等教育一元化前後に注目して－（日本教育行政学会第51回大会）
15.	2013/12/14	イギリスの教員養成の立場から～学生TA・インターンシップの在り方について問う～（2013年度関東地区私立大学教職課程研究連絡協議会第二回研究懇話会）
16.	2012/09/02	教員養成と教育学研究－高等教育の中での教員養成の位置とも関わって－（日英教育学会第21回大会）
17.	2010/12/16	Teacher Education within Higher Education System in Japan:Towards Master-Level Profession?（The 2nd East Asian International Conference on Teacher Education Research）
18.	2010/05/15	シンポジウム：教員養成６年制化案の是非を問う　イギリスの経験に照らして（全国私立大学教職課程研究連絡協議会第30回研究大会）
19.	2009/07/19	地域教員養成機構（Area Training Organization)再考（日英教育学会第18回研究大会）
20.	2008/12/10	高等教育機関としての教員養成系大学の課題（東京学芸大学新教員養成システム推進本部主催　全国フォーラム『教育系大学院での教師教育を考える－教職大学院の“いま”と“これから”－』）
21.	2008/11/30	日－英を照らし合わせて考える教師教育の現在（早稲田大学教師教育研究所2008年度国際フォーラム）
22.	2008/09/14	教員養成系大学院の制度とその教育実態に関する総合的研究　（３）米英における教師教育と大学院（日本教師教育学会第１８回研究大会）
23.	2008/07/12	教員養成課程の水準管理（日英教育学会）
24.	2007/12/08	The significance and limitations of Area Training Organisations－a Japanese perspective（History of Education Society 2007 Conference）
25.	2005/09/25	教師の資質管理と高等教育－イギリスの場合（日本教師教育学会第１５回研究大会）
26.	2004/12/11	学校ボランティア派遣をめぐる状況と課題（平成１６年度新潟大学教育人間科学部「フレンドシップ事業」公開シンポジウム）
27.	2004/08/27	養成－採用の構造変容と大学教職課程　　　　　　　　（日本教育学会第６３回大会）
28.	2004/02/24	“教員養成の教育”と大学（福岡教育大学教育学部付属教育実践総合センター平成１５年度ＦＤセミナー）
29.	2000/03/31	教師のストレス（第２回アジア太平洋地域教師教育国際シンポジウム）
30.	2000/02/24	大学教育の現状と課題－大学における教師教育を中心に－（神戸大学大学教育研究センター研究会）
31.	2000/01/29	教師論研究から見た二欄科目の内容について（全国私立大学教職課程研究連絡協議会第８回教職課程に関する研究集会）
32.	1998/11/07	日本の教員（オーストリア大使館主催　日本・オーストリア教育シンポジウム）
33.	1997/06	イギリスの教員養成の動向
34.	1995	教師の採用の軌跡と展望
35.	1993	大学設置基準大綱化の下における教育者養成に関する総合的調査研究(その3) －教員採用に関する教育委員会調査の中間報告－
36.	1991	イギリスにおける教員資格制度改革
37.	1991	教師教育についての先行研究を学びながら
38.	1990	新教育職員免許法下の教員養成カリキュラムに関する研究(その1) －国公立大学の場合－
39.	1989/06	婦人研究者のライフサイクル調査研究
40.	1989	教免法改正に伴う各大学の対応状況とその問題点(その1) －国公立大学の場合
41.	1988	研修権の理論の今日的課題
42.	1985	京都府における教員の研修に関する調査研究
43.	1984	イギリスの教員養成制度における戦後改革
44.	1982	イギリスにおける教員養成機関の再編成
45.	1982	イギリスの教員養成政策の形成における審議会の役割
46.	1980	イギリスの現職教育における教員養成機関の役割
5件表示
全件表示(46件)

■ 学歴

1.	1980/04～1985/03	京都大学大学院教育学研究科博士後期課程教育行政学博士課程単位取得満期退学
2.	1978/04～1980/03	京都大学大学院教育学研究科修士課程修士課程修了教育学修士
3.	1974/04～1978/03	京都大学教育学部教育行政学卒業

■ 学内役職・委員

1.	2020/02/24～2024/02/23	明治大学評議員
2.	2012/04/01～2016/03/31	明治大学学長室専門員

■ 所属学会

1.		日本教育学会
2.	2020/09～2022/08	∟ 奨励賞委員会委員
3.	2011/08～2019/08	∟ 理事
4.	2009/08～2011/08	∟ 監事
5.		日本教師教育学会
6.	2017/10～2020/09	∟ 会長
7.	2014/09～2017/10	∟ 年報編集委員長
8.	1999/12～2002/10	∟ 事務局長
9.	1993/10～2020/09	∟ 常任理事
10.		日本教育行政学会
11.	2019/10～2022/10	∟ 研究推進委員会委員
12.	2013/10～2016/10	∟ 年報編集委員会委員
13.		日英教育学会
14.		日本教育法学会
15.	2009/05～2013/05	∟ 理事
5件表示
全件表示(15件)

■ 社会における活動

1.	2014/07～2016/05	日本私立大学連盟『大学時報』編集委員
2.	2011/10～2014/03	千代田区教育委員会「点検及び評価に関する有識者」
3.	2011/07～2017/03	東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター運営協議員
4.	2010/11～2012/03	東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター共同研究員
5.	2009/01～2009/02	弘前大学教育学部附属教員養成学研究開発センター外部評価者
6.	2006/04～2015/03	千代田区立神田一橋中学校　学校運営連絡会委員／評価委員
5件表示
全件表示(6件)

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2023/04～	実習生を指導する学校現場の教師教育者の資質能力に関する研究－日英の比較分析から基盤研究(C)
2.	2020/04～2024/03	分権型教員人事の存立要件に関する日・米・英比較研究：教員集団への影響に着目して基盤研究（B)（一般）
3.	2020/04～2024/03	大学の教員養成における「省察」言説の生成・受容とその問題に関する総合的研究基盤研究（B)（一般）
4.	2015/04～2019/03	イギリス高等教育における教員養成の位置：　高等教育一元化と「質保証」基盤(C)
5.	2011～2014	教員養成の「質保証」システムの歴史的検証-イギリスにおける地域教員養成機構基盤研究 (C)
6.	2008～2010	現代イギリスにおける教員養成の質的向上と教員確保に関する研究基盤研究 (C)
7.	2006～2008	教員養成系大学院の制度とその教育実態に関する総合的研究基盤（B) （キーワード：教職大学院,教員研修,）
8.	2004/10～2005/03	教員免許の総合化に関する調査研究
9.	2004～2006	教師教育の質的向上策とその評価に関する国際比較研究基盤（B) （キーワード：教員養成、イギリス）
5件表示
全件表示(9件)

■ 委員会・協会等

1.	2018/01/25～2020/09/30	日本学術会議特任連携会員（心理学・教育学委員会　教育学分野の参照基準検討分科会）
2.	2015/12/01～2016/11/30	独立行政法人日本学術振興会科学研究費委員会専門委員
3.	2015/04/01～2016/03/31	公益財団法人大学基準協会大学評価委員会大学評価分科会委員
4.	2010/06/01～2011/03/31	教員養成評価機構評価委員会評価専門部会評価員
5.	2010/04/16～2012/03/31	文部科学省大学設置・学校法人審議会専門委員（大学設置分科会）
6.	2008/12/01～2010/11/30	独立行政法人日本学術振興会科学研究費委員会専門委員
7.	2005/01/01～2005/12/31	独立行政法人日本学術振興会科学研究費委員会専門委員
5件表示
全件表示(7件)

■ 現在の専門分野

教育学(Pedagogy)