1.
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2021/03
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論文
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神奈川県における農地中間管理事業の実態と展望-農地借り受け希望者の特徴を中心に- 土地と農業 (51),56-67頁 (単著)
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2.
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2020/03
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論文
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「日本型直接支払制度」の現状と展望 『農業と経済』 (単著)
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3.
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2018/03
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著書
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2015年農林業センサス総合分析報告書 205-249頁 (単著)
|
4.
|
2018/03
|
著書
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内発的農村発展論-理論と実践 209-238頁 (単著)
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5.
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2016/05
|
著書
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中山間直接支払制度と農山村再生 1-56頁 (単著)
|
6.
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2015/02
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著書
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Social-ecological restoration: symbolic wildlife, rice paddies and beyond pp.3-15 (単著)
|
7.
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2014/08
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論文
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Current status of agriculture and rural areas in Japan and prospect of new policy framework: comparison of the direct payment system in Japan and Europe 2014 International Congress, August 26-29, 2014, Ljubljana, Slovenia pp.1-5 (単著)
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8.
|
2014/04
|
論文
|
動き出す「日本型直接支払制度」 農業と経済 80(3),32-41頁 (単著)
|
9.
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2013/08
|
著書
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農山村再生に挑む-理論から実践まで- 3-25頁 (単著)
|
10.
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2013/03
|
論文
|
集落範囲を超えた連携に関する先行研究等について JC総研REPORT 24(2),6-14頁 (単著)
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11.
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2013/01
|
著書
|
日本農業の構造変動-2010年農業センサス分析- 185-222頁 (単著)
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12.
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2012/12
|
著書
|
農業構造変動の地域分析-2010年センサス分析と地域の実態調査- 57-84頁 (単著)
|
13.
|
2011/07
|
著書
|
食料環境政策学を学ぶ 68-89頁 (単著)
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14.
|
2011/05
|
論文
|
農山村地域調査結果の概観と注目点-農業集落調査を中心に 農業と経済 77(6),33-43頁 (単著)
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15.
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2011/03
|
著書
|
農山村再生の実践 214-237頁 (単著)
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16.
|
2011/03
|
論文
|
中山間地域等直接支払制度の評価と展望 農業経済研究 82(4),258-264頁 (単著)
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17.
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2010/08
|
論文
|
Evaluation and Prospects of Policies for Less Favoured Areas in Japan Paper provided by European Association of Agricultural Economists in its series 118th Seminar pp.925-930 (単著)
|
18.
|
2010/02
|
著書
|
日本型森林直接支払いに向けて-支援交付金制度の検証- 203-220頁 (単著)
|
19.
|
2009/10
|
論文
|
農業問題研究学会編『農業構造問題と国家の役割-農業構造問題研究への新たな視角』 農業と経済 75(11),106頁 (単著)
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20.
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2009/09
|
論文
|
「限界集落」をめぐる実態と課題 協同組合経営研究誌にじ (627),35-46頁 (単著)
|
21.
|
2009/09
|
論文
|
条件不利地域における土地利用と耕作放棄地対策 韓国農村計画学会誌 15(3),81-87頁 (単著)
|
22.
|
2009/07
|
論文
|
農地・水・環境保全向上対策の実施背景に関する考察と展望 農業と経済 75(7),5-14頁 (単著)
|
23.
|
2009/03
|
論文
|
中山間地域・過疎地域の実態~農業センサスの数値から~ 農村と都市をむすぶ 59(3),4-12頁 (単著)
|
24.
|
2009/03
|
論文
|
地域・集落を対象とした農林水産政策の動向-3つの交付金制度- JA総研REPORT (6),104-110頁 (単著)
|
25.
|
2008/12
|
著書
|
日本の農業-2005年農業センサス分析- 203-237頁 (単著)
|
26.
|
2008/12
|
論文
|
矢内諭編著 佐藤直由・佐藤利明・石沢真貴著『自立・交流する中山間地域-東北農山漁村からの地域デザイン』 農業と経済 74(14),121頁 (単著)
|
27.
|
2008/11
|
論文
|
森林整備地域活動支援交付金を利用した平地林管理-いるま野農協の取り組みを事例に- 関東農林研究 (59) (共著)
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28.
|
2008/04
|
論文
|
農業・農村政策の動向と地域対応-わが国の条件不利地域を主に- 歴史と経済 (199),2-12頁 (単著)
|
29.
|
2008/03
|
論文
|
「中山間地域等の評価に関する検討調査報告書」の意義と成果 平成19年度中山間地域等の評価に関する検討調査報告書 198-202頁 (単著)
|
30.
|
2008/03
|
論文
|
最新統計から見た水田整備状況と農業構造の概観-属地統計と属人統計の結合による予備的考察- 土地と農業 38,103-109頁 (単著)
|
31.
|
2008/03
|
論文
|
農業センサスにみる農業集落の動向と地域資源の保全状況 平成19年度限界集落における地域資源の維持管理・活用方策に関する調査報告書 5-25頁 (単著)
|
32.
|
2008/02
|
著書
|
条件不利地域の農業と政策 1-238頁 (単著)
|
33.
|
2007/03
|
論文
|
2005年センサス結果から見る集落レベルの地域活性化の動向 農村振興連携施策の評価分析調査報告書 123-134頁 (単著)
|
34.
|
2006/11
|
著書
|
中山間地域の共生農業システム (単著)
|
35.
|
2006/07
|
論文
|
農山村地域調査を読む 農業と経済 72(8),36-45頁 (単著)
|
36.
|
2006/03
|
論文
|
第2回JA出資農業生産法人全国調査の結果概要 JA出資農業生産法人の課題と将来方向 1-15頁 (単著)
|
37.
|
2006/03
|
論文
|
農業センサスからの限界集落問題への接近 平成17年度限界集落における集落機能の実態等に関する調査報告書 7-37頁 (単著)
|
38.
|
2005/05
|
論文
|
畑地の耕作放棄地解消の取組みから、水田の集落営農実現に向け、水稲の刈取り等の作業受託を計画-福島県三春町貝山集落の「プロジェクト21」 21世紀の日本を考える (29),88-92頁 (単著)
|
39.
|
2005/03
|
論文
|
中山間地域等直接支払制度の実績と展望 国土保全奨励制度調査研究報告書 1-13頁 (単著)
|
40.
|
2005/02
|
論文
|
わが国の現行直接支払制度の特徴と今後の行方-中山間地域等直接支払制度の分析- 農業の活性化に向けた新たな農政手法(財政支援等)のあり方に関する調査報告書 46-75頁 (単著)
|
41.
|
2005/02
|
論文
|
中山間地域等直接支払制度の成果と展望 農政調査時報 19-27頁 (単著)
|
42.
|
2004/03
|
著書
|
耕作放棄地解消と農業・農村活性化(『農』265号) 1-24頁 (単著)
|
43.
|
2004/03
|
論文
|
地域資源管理単位と中山間地域等直接支払制度の課題 『農業問題研究』 (55),9-19頁 (単著)
|
44.
|
2004/03
|
論文
|
山形県西置賜郡白鷹町鮎貝地区-ほ場整備地区内の過半の農地を1つの法人に集積- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成15年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,37-52頁 (単著)
|
45.
|
2004/03
|
論文
|
平成15年度中山間地域等直接支払制度導入効果分析調査委託事業報告書 財団法人農政調査委員会 1-34頁 (単著)
|
46.
|
2004/03
|
論文
|
無住化集落集中地域の背景と現状-新潟県糸魚川市旧根知村の実態- 多自然居住地域の集落機能の動向とその影響に関する調査報告書 26-29,図表100-図表105頁 (単著)
|
47.
|
2004/03
|
論文
|
直接支払制度を活用した集落活動の展開 財団法人森とむらの会 『国土保全奨励制度調査研究報告書』,38-47頁 (単著)
|
48.
|
2004/03
|
論文
|
静岡県大東町における地域活性化の取組-農工併進の街づくり- 財団法人農村開発企画委員会 『農村振興連携施策の評価分析報告書』,115-133頁 (単著)
|
49.
|
2003/03
|
著書
|
谷あい9集落一体で取り組む地域活性化 (『農』270号) 1-43頁 (共著)
|
50.
|
2003/03
|
論文
|
中山間地域等直接支払い制度の現状と課題-いくつかの論点に関わって- 財団法人森とむらの会 『国土保全奨励制度調査研究報告書』,17-37頁 (単著)
|
51.
|
2003/03
|
論文
|
平成14年度中山間地域等直接支払制度導入効果分析調査委託事業報告書 財団法人農政調査委員会 1-67頁 (単著)
|
52.
|
2003/03
|
論文
|
青森県木造町出来島地区-積極的な地元の発意でほ場整備事業を実施- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成14年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,23-38頁 (単著)
|
53.
|
2002/12
|
論文
|
転用圧力の増大とほ場整備における住民合意-松本市和田西原地区の事例- 財団法人農政調査委員会 『平成13年度 農村集落構造分析調査報告書』,38-47頁 (単著)
|
54.
|
2002/10
|
論文
|
JA出資農業生産法人の展開動向 協同農業研究会 『協同農業研究会会報』(61),62-92頁 (単著)
|
55.
|
2002/08
|
論文
|
農山村における農地管理及び林野管理問題の接点について 『林業経済』 55(5),11-14頁 (単著)
|
56.
|
2002/06
|
論文
|
条件不利地域の農業を担う特定農業法人 全国農業協同組合中央会 『月刊JA』(2000年6月),43-45頁 (単著)
|
57.
|
2002/03
|
著書
|
条件不利集落の存立条件(『日本の農業』223号) 126-136頁 (単著)
|
58.
|
2002/03
|
著書
|
食料自給の向上と水田営農再構築の課題 193-197,243-254頁 (単著)
|
59.
|
2002/03
|
論文
|
宮城県登米郡米山町城内地区 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成13年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,21-32頁 (単著)
|
60.
|
2002/03
|
論文
|
有限会社グリーンファーム-条件不利地域の特定農業法人として地域農業に大きな役割を発揮- 全国農業協同組合中央会 『JA出資農業生産法人の課題と将来方向』,55-61頁 (単著)
|
61.
|
2002/03
|
論文
|
集落内複数協定の実態と論点 財団法人農政調査委員会 『中山間地域等直接支払い制度と農村の総合的振興策に関する調査研究(Ⅱ)』,31-47頁 (単著)
|
62.
|
2002/03
|
その他
|
有限会社アグリランド松本-地域農業のモデルをめざし多くの部門を包摂- 全国農業協同組合中央会 『JA出資農業生産法人の課題と将来方向』,62-67頁 (単著)
|
63.
|
2002/01
|
著書
|
中山間地域の再生をめざす知恵と実践 35-40,115-120頁 (単著)
|
64.
|
2001/07
|
論文
|
大分県院内町余谷地区の棚田耕作の現状と地域活性化の動き 棚田学会 『棚田学会誌「日本の原風景・棚田」』(2),54-63頁 (単著)
|
65.
|
2001/03
|
著書
|
水田の傾斜条件と潰廃問題(『日本の農業』218号) 1-144頁 (単著)
|
66.
|
2001/03
|
論文
|
出入作問題と直接支払制度-大分県院内町を対象として- 財団法人農政調査委員会 『中山間地域等直接支払い制度と農村の総合的振興に関する調査研究』,116-129頁 (単著)
|
67.
|
2001/03
|
論文
|
山口県における道の駅及び交流施設の現状と”地域連携”の課題 財団法人農政調査委員会 『平成12年度 中山間地域連携方策検討調査業務報告書』,49-59頁 (単著)
|
68.
|
2001/03
|
論文
|
岡山県総社市槇谷地区-ほ場整備と集落営農組織の育成によって土地利用率が向上- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成12年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,135-144頁 (単著)
|
69.
|
2001/03
|
論文
|
農地流動化推進室を設置し農用地利用調整を推進-大分県JA大分宇佐- 全国農業会議所・全国農業協同組合中央会 『農地流動化地域総合推進事例集(平成12年度)』,63-69頁 (単著)
|
70.
|
2001/02
|
論文
|
条件不利地域における水田潰廃に関する実証的研究-傾斜条件への着目を中心として- 東京大学大学院農学生命科学研究科 東京大学大学院農学生命科学研究科博士論文 (単著)
|
71.
|
2000/12
|
論文
|
交流事業の実施状況と専用宿泊施設の関連 財団法人農政調査委員会 『平成12年度 国土庁農村集落構造分析調査報告書-農村暫定居住推進のために』,12-13頁 (単著)
|
72.
|
2000/12
|
論文
|
島根県弥栄村-農業生産法人とのタイアップによる農業研修生受入- 財団法人農政調査委員会 『平成12年度 国土庁農村集落構造分析調査報告書-農村暫定居住推進のために-』,24-25頁 (単著)
|
73.
|
2000/08
|
論文
|
『土地利用型大規模農業経営育成事業実施効果調査』現地実態調査について」 社団法人全国農地保有合理化協会 『土地利用型大規模農業経営育成事業実施効果調査報告書』,3-7頁 (単著)
|
74.
|
2000/03
|
論文
|
大分県院内町余谷地区における水田利用の実態と地域活性化の課題 財団法人農政調査委員会 『新たな基本法等影響調査委託業務報告書』,73-92頁 (単著)
|
75.
|
2000/03
|
論文
|
山口県美祢群美東町赤地区-合理化事業(経営転換タイプ)を活用した一体的な換地と貸借で担い手に集積- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成11年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,119-137頁 (単著)
|
76.
|
1999/11
|
論文
|
農地面積把握における統計上の問題点-2つの統計の乖離の拡大に着目して- 日本農業経済学会 『日本農業経済学会論文集』(1999年度),109-112頁 (単著)
|
77.
|
1999/03
|
論文
|
島根県益田市二条地区美濃-担い手を核に水稲作業受託者集団を結成,営農体制の整備により農地流動化が進展- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成10年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,125-142頁 (単著)
|
78.
|
1999/03
|
論文
|
香川県三豊郡三野町三野川西地区-貸し手,受け手への助成事業を活用,保有合理化事業による賃貸借と担い手の拡大が進む- 社団法人全国農地保有合理化協会 『平成10年度 事業効果フォローアップ検討調査(農地流動化促進効果調査)報告書』,143-160頁 (単著)
|
79.
|
1998/03
|
論文
|
宮城県角田市の実態 財団法人農政調査委員会 『稲作・作業委託農家の意向と農作業受委託の実態』,123-145頁 (単著)
|
80.
|
1998/03
|
論文
|
新しい農業情勢下における農業機械銀行活動の展開-栃木県JAなすの大田原事業部- 全国農業協同組合中央会 『土地利用型農業の担い手組織化事例集』,45-55頁 (単著)
|
81.
|
1997/03
|
論文
|
湯津上村における農業集落構造の変化-農業センサス農業集落カード(1970〜1995年)分析- 東京大学農村研究会 1-43,80-96頁 (単著)
|
82.
|
1996/11
|
論文
|
JAの水稲請負耕作事業から利用権設定への進展-JA西大寺『水田作経営者会議』の取組と課題- 全国農業協同組合中央会 『土地利用型農業の担い手組織化事例集』,52-62頁 (単著)
|
83.
|
1996/11
|
論文
|
「昭和40年代から大規模水稲作業委託者を組織化-『愛知県農業機械技能者協会』(JA愛知県中央会)及び『弥富地域農業機械銀行鍋田支所』(JAなべた)の取組-」 全国農業協同組合中央会 『土地利用型農業の担い手組織化事例集』,39-51頁 (単著)
|
84.
|
1996/03
|
著書
|
農地造成と担い手育成(『農』228号) 1-42頁 (単著)
|
85.
|
1996/03
|
論文
|
「農地造成事業と中山間地域農業の振興」農政調査委員会 財団法人農政調査委員会 『平成7年度 中山間地域開発整備検討調査業務委託事業報告書』,147-150頁 (単著)
|
86.
|
1996/03
|
論文
|
『中山間地域開発整備検討調査業務』現地調査報告-群馬県利根郡川場村- 財団法人農政調査委員会 『平成7年度 中山間地域開発整備検討調査業務委託事業報告書』,209-215頁 (単著)
|
87.
|
1996/03
|
論文
|
宮城県下における生協と農協の米産直の現状と展開方向-みやぎ生協と県下3農協の取組- (株)農林中金総合研究所・(財)協同組合経営研究所 『米産直に関する調査研究報告書』,34-45頁 (単著)
|
88.
|
1995/12
|
論文
|
宮城県下の3農協の米産直の現状と今後の展開方向 財団法人協同組合経営研究所 『協同組合経営研究月報』(1995年12月),35-42頁 (単著)
|
89.
|
1995/08
|
著書
|
産直農業の新たな発展をめざして 83-128,221-234,244-260,309-311頁 (単著)
|
90.
|
1995/03
|
論文
|
現代の農地開発に関する研究-大規模農業投資の意義と限界- 東京大学大学院農学生命科学研究科 東京大学大学院農学生命科学研究科修士論文 (単著)
|
91.
|
1994/09
|
論文
|
柏雅之著『現代中山間地域農業論』,小田切徳美『日本の業の中山間地帯問題』 農業問題研究 (39),48-52頁 (単著)
|
92.
|
1991/04
|
その他
|
山田町の農業構造-1990年度学生農村調査報告- 東京大学農学部農業経済学科 51-62頁 (単著)
|
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