■ 著書・論文
|
1.
|
2024/03
|
論文
|
書評：中本悟・松村博行編『米中経済摩擦の政治経済』 アメリカ経済史研究 (22),43-47頁 （単著）
|
|
2.
|
2023/12
|
論文
|
書評：横井勝彦『国際武器移転の社会経済史』 経営史学 58,68-70頁 （単著）
|
|
3.
|
2023/10
|
論文
|
『米国経済白書2023』 （共著）
|
|
4.
|
2023/07
|
著書
|
現代アメリカ経済論――新しい独占のひろがり （共著）
|
|
5.
|
2023/07
|
著書
|
現代アメリカ経済論――新しい独占のひろがり （共著）
|
|
6.
|
2022/09
|
論文
|
『米国経済白書2022』 （共著）
|
|
7.
|
2022/03
|
論文
|
1960年代インドからアメリカへの頭脳流出 -技術移転および移民政策との関係に注目して- 政経論叢 90(5/6),165-192頁 （単著）
|
|
8.
|
2022/02
|
論文
|
『米国経済白書2021』 （共著）
|
|
9.
|
2021/06
|
著書
|
社会経済史学会編『社会経済史学事典』 （共著）
|
|
10.
|
2021/03
|
著書
|
冷戦期アジアの軍事と援助 （共著）
|
|
11.
|
2021/03
|
著書
|
冷戦期アジアの軍事と援助 （共著）
|
|
12.
|
2021/03
|
論文
|
1950年代インドにおけるロックフェラー財団の技術者・専門家養成 政経論叢 89(3・4),57-84頁 （単著）
|
|
13.
|
2020/10
|
論文
|
書評：戸田山祐『ブラセロ・プログラムをめぐる米墨関係――北アメリカのゲストワーカー政策史』 歴史と経済 (249),61-64頁 （単著）
|
|
14.
|
2019/01
|
論文
|
1920年代アメリカ移民政策における企業経営者――経済史および労働経済学の移民研究の動向から 政経論叢 87(1・2),65-90頁 （単著）
|
|
15.
|
2018/01
|
論文
|
アメリカ企業経営者の請願活動と1924年移民法成立――連邦議会および労働省宛て請願書の分析を中心に 国際武器移転史 (5),127-147頁 （単著）
|
|
16.
|
2017/12
|
論文
|
書評：谷口明丈・須藤功編著『現代アメリカ経済史－「問題大国の出現」』有斐閣（2017年5月刊行）合評会 アメリカ経済史研究 (16),93-99頁 （共著）
|
|
17.
|
2015/12
|
論文
|
20世紀転換期におけるアメリカ経営者団体の移民政策構想――全国市民連盟移民部の活動を中心に アメリカ経済史研究 (14),31-43頁 （単著）
|
|
18.
|
2015/06
|
論文
|
世紀転換期アメリカの入国管理政策――『合衆国移民調査委員会報告書』を中心に 敬愛大学研究論集 (87),49-84頁 （単著）
|
|
19.
|
2014/05
|
論文
|
アメリカ1924年移民法の制定における経営者団体の取り組み――全国産業協議委員会の『移民会議』（1923年）の検討を通じて 社会経済史学 80(1),15-35頁 （単著）
|
|
20.
|
2014/02
|
論文
|
アメリカ企業はなぜ移民制限に反対したのか？――全国製造業者協会『移民シンポジウム』（1923年）を手掛かりとして 経済学研究論集（明治大学政治経済学研究科） (40),43-63頁 （単著）
|
|
21.
|
2012/12
|
論文
|
移民制限運動の拡大と企業・企業家団体の抵抗―1924年移民法の成立過程を中心に アメリカ経済史研究 (11),1-19頁 （単著）
|
|
5件表示
|
|
全件表示(21件)
|
|
■ 教育上の業績
|
■ 所属学会
|
■ 社会における活動
|
■ 研究課題・受託研究・科研費
|
■ 現在の専門分野
|
アメリカ経済史 （キーワード：アメリカ経済史 移民 技術移転）
|
|
