教員データベース - 藤江　昌嗣

■ 著書・論文

1.	2023/12	著書	『「場」、「建物」、「空間」から公共性を考える　ー　地状学への誘い』（共著）
2.	2023/12	著書	ビッグデータ時代の統計学入門ーデータサイエンスを支える統計の基本ー（単著）
3.	2017/01	著書	アジアからみた新地政学的マクロ経済学　IMF・GATT体制を超えて（単著）
4.	2016/06	著書	新ビジネス・エコノミクス（単著）
5.	2016/06	著書	新ビジネス・スタティスティクス（単著）
6.	2015/10	著書	アジアからの戦略的思考と新地政学（共著）
7.	2013/03	論文	デフレ下の中堅企業におけるバーゲニングパワーの形成とイノベーションに係る理論的・実証的的研究明治大学社会科学研究所紀要（単著）
8.	2012/05	著書	原発事故後の環境・エネルギー政策　―　弛まざる構想とイノベーション』（共著）
9.	2012	論文	テクノ・グローカリゼーションと地域デザインの位相日本情報経営学会誌 32(4),20‐32頁（単著）
10.	2011/05	著書	『地域ブランドのコンテクストデザイン』
11.	2010/08	著書	『国際財政論』企業の国際化と移転価格税制　,129-145頁
12.	2010/04	著書	『ブランドデザイン戦略　コンテクスト転換のモデルと事例　』「価値転換」の枠組みと戦略」「パリ万博のブランディング」「ウェザーニューズのブランディング」頁
13.	2010/03	論文	「新グローバル企業」と国際課税問題経営論集 57(4) 57(4),39-68頁（単著）
14.	2010/03	論文	グローバル・グレイング下の個人金融資産--「経済のストック化」再考」個人金融 5(2),61-68頁（単著）
15.	2010/03	論文	地域の再生と活性化のためのアントルプルヌールシップ（企業家資質）の実証（企業者史）的研究」明治大学社会科学研究所紀要（共著）
16.	2009/07	著書	『格差社会の統計分析』（現代社会と統計第２巻）「格差社会の地域ガバナンスと地状学—コミュニティベースの統計の試み」頁（共著）
17.	2009/06	著書	『プログラム評価入門』（共著）
18.	2009	論文	テクノ・グローカリゼーション、サブプライムによる金融危機とオバマノミクスクレジット研究（クレジット研究所） 4,45-72頁（単著）
19.	2008	論文	「PFIによる図書館経営を評価する―桑名市立中央図書館を例に情報の科学と技術 58(10),517-522頁（単著）
20.	2008	論文	「簡保資金融資によるコミュニティ投資の可能性について」経営論集 55(2),.頁（単著）
21.	2007	論文	「地状学ノススメ―地域の総合的把握の新側面について―」クレジット研究、クレジット研究所 38,67‐80頁（単著）
22.	2006	著書	『地域再生と戦略的協働―地域ガバナンス時代のＮＰＯ・行政の協働』「地方自治体・NPOの協働における中間支援機能と中間支援組織　―市民活動の自律・自立という視点からの考察―」,153-171頁（共著）
23.	2006	著書	『社会科学としての統計学　第4集』｢地域における統計の作成と利用｣ 17-28頁
24.	2006	著書	明治大学経営学研究会編『経営学の扉(第3版)』｢テクノ・グローカリゼーションの下での情報経営｣ 135-150頁
25.	2005/06	著書	『テクノグローカリゼーション』 252-327頁（共著）
26.	2003/12	著書	『ニューヨークだけがアメリカではない』（単著）
27.	2003/06	著書	『エッセンシャル・ビジネス･スタティスティクス』（共著）
28.	2000/03	論文	自治体の｢債務報告｣のあり方について -オレゴン州Multnomah countyのTSCC長期債務報告｣を通して明治大学経営学研究所『経営論集』 Vol.47,No.4,20頁（単著）
29.	1995	論文	1990年代の移転価格問題経営行動研究学会『経営行動』 10巻1号,35-42頁（単著）
30.	1995	論文	移転価格税制における企業行動と今後の課題税務経理協会『税経通信』 50巻16号,16-21頁（単著）
31.	1995	論文	経済統計学の現代化晃洋書房 163-173頁（共著）
32.	1994	著書	『電卓とパソコンで学ぶ統計学』 1-236頁（単著）
33.	1993	著書	『移転価格税制と地方税還付 -トヨタ･日産の事例を中心に -』 1-253頁（単著）
34.	1993	論文	住宅と居住環境梓出版社法政大学日本統計研究所｢労働統計の国際比較｣
35.	1991	著書	『国際化時代の貯蓄と日本経済』社会資本の充実と貯蓄　 131-174頁（共著）
36.	1990	論文	企業活動の国際的展開と自治体財政東京農工大学人間と社会第1号,29-42頁（単著）
37.	1990	論文	国際課税と自治体財政東京農工大学東京農工大学一般教育部紀要第26巻,41-52頁（単著）
38.	1990	論文	統計単位概念とその構造について経済統計学会統計学第58号,17-35頁（単著）
39.	1989	論文	国際課税と自治体財政東京農工大学東京農工大学一般教育部紀要第26巻
40.	1989	論文	移転価格税制と地方税還付東京農工大学東京農工大学一般教育部紀要第25巻,75-91頁（単著）
41.	1988	論文	階層別住宅資金ファイナンスの現状と課題 (財)日本住宅総合センター住宅･土地問題研究論文集第13集,43-60頁（単著）
42.	1987	論文	経済のサービス化と｢都市経営｣(下) 岩手大学人文社会科学部アルテス･リベラレス第40号,171-237頁（単著）
43.	1986	著書	『貯蓄と日本経済』日本経済のマクロ･バランスと住宅･社会資本整備　 171-237頁（共著）
44.	1986	論文	経済のサービス化と｢都市経営｣(上) 岩手大学人文社会科学部アルテス･リベラレス第39号,185-202頁（単著）
45.	1986	論文	資本ストックの年齢構成と投資岩手大学人文社会科学部アルテス･リベラレス第38号,89-103頁（単著）
46.	1984	論文	層化法と主成分分析岩手大学人文社会科学部アルテス･リベラレス第35号,85-101頁（単著）
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■ 学会発表

1.	1995/09	｢日米間の移転価格問題の現状と課題｣（日本経営学会(第69回)）
2.	1993/07	｢アメリカにおける外資系企業の納税状況の統計的検証｣（日本統計学会(第61回)）
3.	1991/11	での口頭発表｢移転価格税制と地方税還付｣（日本財政学会(第48回)）

■ 学歴

1.	1994/03 (学位取得)	京都大学博士(経済学)
2.	1982/03/31 (学位取得)	神戸大学経済学修士
3.	1980/04～1982/03	神戸大学経済学研究科経済学･経済政策修士課程
4.	1974/04～1978/03	京都大学経済学部経済卒業経済学士

■ 学内役職・委員

1.

2012/04/01～2016/03/31

明治大学副学長

■ 教育上の業績

●その他教育活動上特記すべき事項
1.	2012/04/01	副学長・社会連携機構長
2.	2010/10/01～2012/03/31	社会連携機構　地域連携推進センター副センター長
3.	2010/04/01～2012/03/31	大学院教務主任
4.	2005/10/01～2012/03/31	研究企画推進本部副本部長
5.	2004/04～2006/03/31	国庫助成推進委員会　委員長
6.	1997/04～2000/09/30	経営学部教務主任
7.	1996/04～1997/03	学生部委員
8.	1995/05～1997/03	図書委員
9.	1995/04	体育会体操部部長
10.	1994/04～1997/03	学生相談員
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■ 所属学会

1.		戦略研究学会
2.	2015/05～2023/04	∟ 会長
3.	2010/04～2015/04	∟ 副会長
4.	2023/05～	∟ 顧問
5.	2004/06～	総合人間学会
6.	2016/06～2020/05	∟ 副会長
7.	2007/06～2020/05	∟ 理事
8.		日本統計学会
9.		日本財政学会
10.		理論･計量経済学会
11.		日本経営学会
12.		日本地方財政学会
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■ 社会における活動

1.	2005/07～2008/03	IT経営百選選考委員会委員
2.	2008/04～2014/12	IT経営力大賞委員会委員

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.		ビッグデータ時代の統計学の理論と実践国内共同研究（キーワード：",,"）
2.	1992	パフォーマンスメジャメント（キーワード："パフォーマンスメジャメント,,"）
3.		地域経済と中堅企業（キーワード：",,"）
4.		移転価格の理論的･実証的研究 (移転価格) （キーワード：",,"）

■ 委員会・協会等

1.

2020/06～

公益財団法人　統計情報研究開発センター評議員

■ 現在の専門分野

経営統計学(Business Statistics), 移転価格論(theory of transfer pricing), パフォーマンス・メジャメント論(Performance measurement), 経済統計学(Economical Statistics), 理論経済学(Theoritical Economics)

■ 産学官連携（研究方針）

明治大学特定課題研究所「MOS　マネジメント・オブ・サスティナビリティ研究所」所長
明治大学特定課題研究所「ビジネス・イノベーション研究所」副所長として、産学官の地域連携を研究者の立場から推進していきます。

■ 共同研究希望テーマ

1.	移転価格論と移転価格税制
2.	地域創生
3.	地域デザイン・ブランド研究、
4.	地域における統計の作成と利用(地状学),
5.	ビジネス・イノベーションと企業経営者の資質
6.	パフォーマンスメジャメント
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